●アンジェス(株)：2020/03/20 23:37

東京オリンピック開催に中止は選択肢にないとする
　バッハIOC会長の表明に応える日本の為すべきこととは!!

新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界で死者は１万人を超えました。
こうした中、ロイターの取材を受けた国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は、米紙ニューヨーク・タイムズのインタビューで、東京オリンピックについて様々なシナリオを検討しているが、そのなかに取りやめは含まれていないと述べています。そして、最終判断は金銭的な観点で下すことはないとし、五輪に関わるすべての人々の健康を守ること、新型コロナの封じ込めが重要な目的だと述べました。

東京オリンピック開催に関する、このバッハIOC会長の考え方は安倍総理がトランプ大統領を始め先進７か国（Ｇ７）の首脳とテレビ会議を行い、東京オリンピック・パラリンピックについては「人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しとして、完全な形で実現する」ことについてＧ７の支持を得たとする考え方と軌を一にするものです。
つまり、東京オリンピック・パラリンピックの焦点は期日通りの開催か中止かではなく、人類が新コロナウイルスに打ち勝つ証として、完全な形で実現できるか否かに問題が絞られて来たのです。
したがってオリンピックの開催は開催国の国内状況だけではなく、世界各国が新コロナウイルス感染症の拡大を食い止めての開催となるので、新コロナ対策についての世界各国の組みの進捗状況によっては延期開催の選択肢を含めた判断となる思います。

では、感染拡大を防ぐための国境封鎖や出入国の規制、あるいは外出禁止令、イベント開催の中止や学校等の休校、あるいは観光地や行楽地への移動規制などによって感染拡大を防ぐことが出来るのかを考えれば、それらは一時的な対処方針に過ぎない事は明白です。
であれば人間の英知を結集し、どうしても必要なことは新コロナ予防ワクチンを大量に生産し、国内のみならず世界の必要とする人におしなべて届けることが出来るようなオールジャパンの国家的事業として取り組みが求められています。また重篤化を防ぐ治療薬の開発・製造も必要です。
それが、オリンピック開催国として出来るかどうかが今、問われているのです。
その負託に応えられるのか否か。政府はもとより大阪大学・アンジェス連合も真剣勝負の時を迎えているのです。