●アンジェス(株)：2020/05/06 23:38

｢社会的距離の確保、2022年まで必要な可能性」と
米ハーバード大学が研究報告で指摘!!

新型コロナウイルスの感染拡大防止策の一つで、人と一定距離を置くようにする「ソーシャルディスタンス（社会的距離）」について、米国は医療体制が充実しワクチンが開発されなければ、2022年まで措置を継続しなければならない可能性があるとの研究報告が専門誌(サイエンス）に発表された。
報告をまとめたのは、ハーバード大学公衆衛生大学院の研究チーム。「重症者への対応能力が大幅に強化されたりワクチンが使用できるようにならなければ、人と一定距離を置く措置は2022年まで必要になる可能性がある」としている。

報告書では、韓国やシンガポールの事例を挙げ、効果的な社会的距離措置が医療システムのひっ迫を緩和し、感染経路の追跡や隔離にも寄与する可能性があると説明。
さらに、新型コロナウイルスが「明らかに撲滅」した場合でも、遅くとも2024年には再び流行する可能性があるとして監視を継続すべきと指摘した。
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新型コロナウイルスの感染が186カ国・地域で350万人に達した。死者数は24万人を超えた。世界最多の米国では新型コロナ感染者は60万人を超え死者が6万8000人を上回った。
こうした状況にもかかわらず、トランプ大統領は早期の経済活動再開に意欲をみせている。これは米国のみならず、ヨーロッパ諸国の中にも見られる動きですが、日本でも延長となった緊急事態宣言が５月末の終了をもって営業自粛を要請して来た各種の経済活動が再開される動きとなることが予測されるが、問題はコロナウイルス感染症が終息しない中での感染防止策の解除がパンデミックの出現とならないかどうかと言う危惧感が残ることは事実である。

これを解決するためには、「巣ごもり生活」や各業種の営業自粛は
短期的には一定の有効性があるとしても、長期間となれば経済的ダメージは甚大なものがあり、自ずと限界があるのは明らかで、その意味でもワクチンや治療薬の開発・製造は不可欠です。
その意味で、大阪大学：アンジェス連合のワクチン及び治療薬の開発・製造が一日も早く成功することを期待したいと思います。